オチのない話、オカマか
15172は話のオチがない
オチがないから面白くない
アクビでる
だからどうしたいとか
何をどのように改善したいとか
沖縄人は〇〇しろとか
新しい日常につながる
リアルな結論を言いたまえ‼︎
今後オチがない話するな‼︎
新しい結論を提示、提起しなさい‼︎
匿名
首相をはじめとする日本の閣僚はアメリカの後ろで太鼓を叩くことしか能がない。アメリカの圧力に屈してきたのはこれまでの歴史を見れば一目瞭然である。
日本は、サンフランシスコ講和条約が発効されて主権を回復したといいながら、その後も米軍基地を押し付けられているし、日本はアメリカに対して、「ノー」とは言えない。
日米安保条約しかり、日米地位協定しかり、在日米軍駐留経費を日本の国税(血税)を使って負担する「思いやり予算」しかり。
日米安保条約には、「日本が在日米軍の駐留経費を負担する義務はない」と書かれているのに、日本は在日米軍の駐留経費を自国で負担するために年間2000億円も払っている。
「義務」ではないから、「思いやり予算」と揶揄されているわけだが、この事実は多くの日本国民がよく分かっていない。
これらを見れば、日本という国が「対米従属(対米隷属)」なのは明らかであり、いかに主体性のない国なのかがよく分かる。 、
日本はアメリカの「下請け国家」と言っても過言ではなく、主権国家(独立国家)としての体を成していない。
匿名
沖縄は日本が併合するまで琉球王国という独立国だったから日本固有の領土ではない。これぐらいのことは沖縄では小学生でも知っているけど、内地では高校生や大学生はもちろんのこと社会人でも知らない人がほとんど。
なぜなら琉球の歴史を学校で教えていないから。
だから内地では高学歴の人でも沖縄が日本固有の領土でないことを知らない。
移民の犯罪が爆発‼︎治安最悪
💀【移民に殺される日本人】支那、朝鮮の日常犯罪が日本にそのまま輸入されている。日本の国内で外国人に集団暴行で殴られたり、刃物で刺される事件が頻発している。日本社会は均質なトーンでできていた。異質なものを入れたら、日本が日本でなくなる。もっと切実に危険を感じて欲しい。有料放送は國民の誰も望んでいない。國民の嫌がることは即やめる菅政権‼︎
有料放送無くして→ →民営化
→ →
無料放送にしてください‼︎
ネットやモバイル、スマホで
十分です。
新聞やテレビは時代おくれ
過去の遺物、終わりました。
新聞は10年間買ってません。
読みません。
テレビもほとんどみない‼︎
有料放送テレビはとんでもない
不用品、大迷惑‼︎
デジタル庁新設だけでも経済効果絶大、十分です‼︎
菅政権デジタル庁新設の中身を知ると
ぶったまげの経済効果が
あることがよくわかる。
10年前から温めてきた構想、
壮大にして緻密な政策は
日本の行政、世界での経済活動を
大きく変えます。
ぶったまげます‼︎
匿名
NHKと受信料契約を結んでいない人は全国に822万人もいるといわれているが、そのうち民事で訴えられる件数は年間わずか400件程度。受信契約を結んでいない人がNHKから訴えられる確率は0・00005%にすぎないから確率論から考えて、受信料契約を結んでいなくて訴えられることは限りなくゼロに近い。
匿名
15067>他のテレビ局は無料提供されています。
それが実はそうとも言えないんだな。
なぜなら民間放送局は一般の視聴者から受信料を取らないものの、彼らは広告収入を得ていて、その彼らに払っている広告主(スポンサー)は我々一般の視聴者に広告費込みの商品を売っているから。
自動車、家電製品などテレビCMで流れるすべての商品には広告料を上乗せされているというのが現実。
だから我々一般の視聴者は民間放送局に対して間接的に受信料を払っているということになる。
NHK職員の犯罪
つまらない番組、バラエティ、ドキュメンタリー
紅白歌合戦
他のテレビ局は無料提供されています。
NHKは公共放送や国営放送やめて
民放にしてください。
年間10万円の料金請求がきている
NHK
余談だが、毎年、毎月のように
NHK職員逮捕のニュースは
なぜなんですか⁇
空き巣窃盗、強姦、盗撮、傷害などの
犯罪集団のようなNHK
あんまりじゃないですか?
匿名
テレビがありながらNHKの受信料を払わないのは放送法違反で立派な法律違反なのだが、俺は一度も受信料を払ったことがない。なぜ俺が法律に従わないかというと、テレビがありながらNHKの受信料を払わないのは法律違反であっても犯罪ではないから。
その証拠にNHKと受信料契約を結ばなくても罰則がない。
だから受信料を払わなくても刑事罰を食らうことは絶対にないし、NHK側は受信料契約を結ばない人に対しては民事で訴えるしかない。
NHKと受信料契約を結んでいない人は全国に822万人もいるといわれているが、そのうち民事で訴えられる件数は年間わずか400件程度。
受信契約を結んでいない人がNHKから訴えられる確率は0・00005%にすぎないから確率論から考えて、受信料契約を結んでいなくて訴えられることは限りなくゼロに近い。
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